EDI ( Electronic Data Interchange )とは電子データ交換とも言い、商取引に関する情報を標準化した規約(プロトコル)に統一して、企業間でインターネットなどの通信回線を通してやり取りすることである。 各コンピュータ端末から通信回線を使って相手先の端末にデータを送り、電子情報の交換を行うことを指す。以下の4つはその中での規約である。
【 Web-EDI 】
インターネットを利用したEDIのこと。従来のEDIでは、サービスごとに専用のシステムやネットワーク、データ形式の策定などが必要だったが、インターネット技術を利用することで、Webブラウザー、XML等を利用して比較的簡単にEDIを導入できる。
片方がウェブサーバーを持ち、相手側企業はウェブブラウザから、EDIシステムにアクセスするモデルである。相手側では、ウェブブラウザのみしか使用しないため、従来のEDIや上記の狭義のインターネットEDIに比して極めて導入が容易である。
【 XML-EDI 】
XML技術を用いたEDI全般を指す。
「データの属性を任意に定義できる」、「個々のデータ属性をコンピュータが識別でき、文書構造の変換などが容易である」といったXMLの利便性を生かし、より広範で運用性の高いEDIを実現できる。
また、従来のWeb-EDIでは実現できなかった取引の自動化も、取引プロセスの標準化を含めたEDIフレームワークの策定により可能になった。主な規格としてはRossetaNet、ebXMLなどがある。
EDIを実現するためには、データの標準化が必要であり、そのための標準形式が決められている。標準形式には、国際標準、国内標準、業界標準がある。
国際標準
【 STEP 】 (Standard for the Exchenge of Product Model Data)
製品モデルデータの表現及び交換に関する標準と呼ばれている。機械製造業で使われているコンピュータで理解可能な工業製品データの標準化でISO国際規格の1つ(ISO 10303)
【 EDIFACT 】
米国と欧州が採択した標準EDI(電子データ交換)プロトコルの略称。
EDIFACTの中核は、(1)電子文書を記述するための文法(シンタックス・ルール)、(2)電子文書用語集(データ・エレメント)、(3)標準文例集の3つ。
【 ebXML 】 (Electronic Business using eXtensible Markup Language)
拡張可能なマーク付け言語を用いた電子ビジネスともよばれ、インターネット上で提供される多様なサービスを共通のインタフェースで利用できるようにする技術
国内標準
【 JIS X 7011-1 】
EDIFACTをJISが国内標準化したもの。行政、商業及び輸送のための電子データ交換(EDIFACT)
【 JIS X 7012-1 】
産業情報化推進センター(CII)標準をJISが国内標準化したもの。行政・産業情報交換用構文規則(CIIシンタックスルール)
業界標準
【 J 手順(JCA手順) 】
日本チェーンストア協会が定めた、流通業界におけるデータ交換手順
【 H 手順(JCA-H手順) 】
JCA手順をOSIのMHSをベースにISDNへ対応させたもの
【 全銀協手順 】
全国銀行協会が定めた、金融機関におけるデータ交換手順
【 F 手順 】
日本情報処理開発協会(JIPDEC)の産業情報化推進センター(CII)が1991年5月に制定したファイル転送プロトコル。「ファイル転送用手順」とも呼ぶ。企業間の高速データ交換を目的としており、データを送信するたびに相手と接続してファイルを転送する。異機種コンピュータ間でも通信できるように、OSIのFTAMを基にしており、EDI(電子データ交換)に用いるための基本的な相互運用機能を持つ。
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